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イベントに関する様々な記事を掲載しています。参考になることなど、あなたの想いに応えます。
人材育成に欠かすことのできない研修ですが、どうやって行えばいいのかわからない、という方も多いのではないでしょうか。
研修は、目的に合わせた選択や企画を立ててから実施することが大切です。
そのためには、研修の目的や種類などを知り、方法や事例を参考にした検討が必要になります。
今回の記事では、研修の目的や種類について解説し、実施方法やさまざまな企画事例などを紹介します。
目次
研修の目的とは
そもそも研修を行う目的とは何なのでしょうか。
まず、企業側からの目的として挙げられるのは、「人材育成」です。
社員のフェーズや役割によって必要な研修は変わりますが、一般的にその企業で働いていく上で求められる知識やスキルを習得するために行われます。
代表的な研修として新入社員研修やフォローアップ研修がありますが、中堅社員やベテラン社員の研修も人材育成を目的として実施されます。
また、研修には「自己成長」といった社員側からの目的もあります。
自分で選択し、主体的に研修を受けることでスキルが上がり、キャリアアップやキャリアチェンジにつながるでしょう。
研修の種類とメリット・デメリット
それでは、研修にはどのような種類があるのか、またメリット・デメリットについて説明します。
研修の種類
研修の種類の分け方にはさまざまなものがありますが、大きく分けると下記の3つになります。
●OJT(On the Job Training)
●OFF-JT(Off the Job Training)
●e-ラーニング
それぞれ解説していきます。
OJT(On the Job Training)
「職場内研修」とも言われる「OJT」は、実際の業務を行いながら学ぶ研修のことです。
多くの場合、上司や先輩社員が教育担当となり、日々の業務の中から知識やノウハウを実践で学んでいく方法になります。
効率的に仕事を覚えることができ、実践力も身につきやすい点が特徴です。
それぞれの配属先に応じた専門的な教育に適しており、多くの企業に採用されていますが、OJTだけでは業務の体系的な把握が難しいため、下記のOFF-JTと組み合わせた研修がおすすめです。
また、教える社員の負担が増えないよう、企業側で配慮することが重要です。
OFF-JT(Off the Job Training)
「OFF-JT」とは「集合研修」のことで、大勢の受講者を同じ場所に集めて行う一般的な座学による研修を指し、外部でのセミナーや講演会なども含まれます。
OFF-JTでは、初歩的な知識やスキル、業務の体系などを学んでいきます。
例えば新入社員の場合、OFF-JTで共通した基本事項を習った後に、配属先で専門的なOJTを受けることが一般的です。
e-ラーニング
e-ラーニングとは、ICT(情報通信技術)を用いた研修のことです。
リモートワークが増えている昨今、メリットの多い研修方法として注目されています。
受講者はパソコンやタブレット端末、スマートフォンなどで研修を受け、管理者はオンライン上で受講状況や進捗状況などを確認できます。
時間や場所にとらわれず、いつでもどこでも学べるところが特徴です。
メリット
研修には、社員のスキルアップはもちろん、社員同士の一体感を高められたり、社内の雰囲気を改善できたりといった多くのメリットがあります。
OJTなど社内で行う研修のメリットとして、自社特有の研修をフレキシブルに行えるという点が挙げられます。
一方、OFF-JTなど社外での研修の場合、社内とは異なる価値観に触れられるため、多くの刺激を受けることが可能です。
また、社員の業務の負担がかからないところもメリットになるでしょう。
デメリット
研修のデメリットとして、時間や手間がかかるといった点が挙げられます。
特に、社内での研修の場合、このデメリットが顕著かもしれません。
さらに、選び方や学び方によっては、必ずしも業務のスキルアップができるわけではない点もデメリットだと言えます。
社外研修の企画、選択の際は、特に気をつける必要があるでしょう。
研修を企画しよう!
それでは、研修の企画方法について、順を追って説明していきます。
研修の目的や方向性を決める
研修の企画を立てる前に、まずは目的や方向性を決めることが重要です。
多くは人材育成が目的となりますが、例えば、社内で管理職のマネジメント力が問題になっている場合、管理職のマネジメントスキル向上といった細かい目的を定めます。
問題点を洗い出してから目的や方向性を決める必要があるため、各部署からのヒアリングをおすすめします。
内容に合わせた人選、ツールの選出
次に、研修内容に合わせ、対象とする社員を選びます。
職種や階層など、どのような社員に参加してもらいたいか決めていきましょう。
また、OJTで行うのかOFF-JTで行うのか、e-ラーニングで実施するのか、研修方法についても定めます。
e-ラーニングで行うなら、システムや使用するツールも選んでおく必要があります。
参加者の募集・確認・通知
受講対象の社員におおまかな研修テーマや日時などを知らせ、参加の募集を行います。
部門ごとに参加者を募る場合は、その部門の責任者に選抜を依頼しても良いでしょう。
そして募集を締め切った後は、参加希望者の人数確認を行い、研修方法に応じて細かな調整をしていきます。
すべて確定できたら、参加者に研修内容の詳細を通知します。
研修前日の最終確認
参加者への通知を行ったか、必要なものはそろっているかなど、研修前日までにすべての事項を確認しておきます。
研修当日のスケジュール表や参加者リストといったものを作成してチェックするとスムーズです。
研修実施当日・実施後の反省
当日は、進行スケジュールに沿って研修を実施します。
基本的に運営担当者はその場で待機し、トラブルが起こった際に対応できるようにしておきましょう。
また、今後のために研修内容の確認を行い、改善点をメモしておくこともおすすめです。
実施後は、関係者でミーティングをし、良かった点や悪かった点をまとめます。
次回に活用するため、報告書の作成を行っておくと良いです。
他社に委託する場合
社内で研修のリソースが足りない場合、内容や予算が合えば他社への依頼も検討してみましょう。
専任のスタッフに任せることができるため、進行が楽になるのはもちろん、研修内容自体の相談や講師の派遣なども可能です。
特にe-ラーニングでは、オリジナルの教材やプログラムを利用することで研修がスムーズに進みます。
他社に委託する時は、目的や内容をしっかりすり合わせしておくことが大切です。
研修の企画事例
研修の企画事例として代表的なものは、下記の3つになります。
●新入社員研修
●若手・中堅社員のスキルアップ研修
●管理職のマネジメント研修
それぞれ解説していきます。
新入社員研修
採用したばかりの新人社員に向けた研修です。
この研修では、社員が企業理念を理解し、ビジネスマナーなど社会人として必要な最低限のスキルを取得させることが主な目的となります。
また、人事担当者が新入社員一人ひとりの適性や資質を見極める点でも役立ちます。
スキルや知識の体得はもちろん、自社の理念や仕事の意義を知っておくことで早期離職を防ぐことにもつながるでしょう。
特にe-ラーニングでは、ワークやディスカッションを通して気づきを促していくアプローチが効果的です。
若手・中堅社員のスキルアップ研修
入社後1~3年目の若手社員や4年目以降の中堅社員に向けた、スキルアップ研修です。
セルフマネジメントやキャリア研修、フォロワーシップ研修など、よりステップアップできるものを選ぶと良いでしょう。
管理職のマネジメント研修
部長や課長など、管理職に向けた研修です。
リーダーとしてチームを目標達成へ導く手腕や主体性を学ぶ内容が、研修のメインになっています。
マネジメント研修では、人材を適所に配置するマネジメント技術だけでなく、部下の心のケアについても学びます。
加えて近年では、社会的な風潮に配慮したハラスメント講習も管理職にとって必須となっています。
研修における注意点
研修を行う際は、注意するポイントを押さえておくと良いでしょう。
下記の3点が注意点になります。
●目標は具体的に
●企業全体で取り組む
●成果を生かす
それぞれ説明します。
目標は具体的に
目標はなるべく具体的に設定しておくことが大切です。
研修でどのような成果を得たいのかなど、明確な目標・ゴールがなければ、社員のモチベーションが上がりません。
社員が仕事を遂行する上で解決すべき課題、問題が起きている原因、問題解決に必要な行動について把握し、研修をどのようにしたら良いのか検討しましょう。
企業全体で取り組む
研修を行うと言っても、参加することに対してあまり前向きではない社員もいるかもしれません。
研修を実施しても、このマインドのままでは貴重な時間を有効活用できない可能性があります。
社員の前向きな参加のためには、現状の課題や社員研修の目的を企業全体で共有することが重要です。
上層部に企画段階から研修実施の提案や報告を行い、部署内でもサポートできるようにしておくと良いでしょう。
成果を生かす
研修の成果に対して評価を行い、次の研修に生かすことが大切です。
研修後は必ず、成果や改善点をまとめておき、参加者へのアンケートや上司へのヒアリングも実施します。
そうすることで、研修の成果向上につながるでしょう。
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公開日:2023.07.04
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まとめ
今回の記事では、研修の目的や種類、実施方法や企画事例について紹介しました。
研修にはさまざまなものがありますが、目的や目標を明確にしておくなどのポイントを押さえて実施することで、大きな成果が上がります。
研修を企画する際は、ぜひ参考にしてみてください。